HRナレッジライン
カテゴリ一覧
人手不足の対策8選！自社でできる解決策と外部企業を活用する方法を解説
公開日：2025.05.28
- 記事をシェアする
少子高齢化の影響などさまざまな要因により、人手不足の企業が増えています。人手不足解消の対策を考えている担当者の方もいるでしょう。
そんな中、「自社が人手不足である根本の原因がわからない」または「人手不足解消のためにどのような対策を取るべきなのかわからない」とお悩みの方は多いはずです。
本記事では、上記のような悩みや疑問をお持ちの担当者に向けて、人手不足が企業に与える影響や人手不足の原因、着手すべき対策などについて分かりやすく解説します。人手不足を解消させるために参考にしてください。
人事担当者必見！
お役立ち資料を無料ダウンロード
人事担当者必見！
お役立ち資料を無料ダウンロード
日本企業が人手不足である4つの原因
日本企業が人手不足である原因は、主に以下の4つと考えられています。
- 少子高齢化によって人口が減少している
- 雇用形態やはたらき方のニーズが多様化している
- 企業と求職者のニーズが合わずミスマッチが発生している
- 顧客ニーズの多様化にともない業務が複雑化している
- 職場環境の改善
- DXで業務効率化
- 求人像を再検討する
- 再雇用を歓迎する
- リカレント教育・リスキリング
- 人材派遣
- アウトソーシング
- 人材紹介
- 情報サービス業
- 建設業
- メンテナンス・警備・検査業
- 運輸・倉庫業
- リース・賃貸業
- 重量のある資材の持ち運びなどで体力が必要とされる
- 現場への移動に充てる時間が長くなりやすい
- 日給月給制が多く収入が安定しづらい
- 労働基準法に抵触するリスクがある
- 新規採用のコストが増える
- 新規事業への着手や顧客ニーズの対応が困難になる
- 労使協定（36協定）を結ばずに残業や法定休日の出勤を依頼する
- 労使協定（36協定）は結んでいるものの、上限以上の残業を依頼する
- 8時間を超える労働時間にもかかわらず、休憩時間は60分未満
- 外部コスト･･･広告料や人材紹介料など外部の企業に支払う費用
- 内部コスト･･･面接や書類選考などを担当する自社社員の人件費や交通費
- 職場環境が悪化する
- 労働意欲が低下する
- 能力育成の時間が減る
- 残業時間の増加
- 休暇の減少
- キャリアプランの不透明化
- ストレスによる社員の人間関係の悪化
- 労働災害のリスクが高まる
一つずつ詳しく見ていきましょう。
1.少子高齢化によって人口が減少している
人手不足の原因の1つ目は、少子高齢化による人口の減少です。
2024年10月17日に公表された、パーソル総合研究所と中央大学が共同研究した「労働市場の未来推計 2035」によると、日本の人口は2023年実績の1億2,435万人から2035年には1億1,664万人まで減少すると試算されています。それに伴い2035年には、はたらき手で換算すると384万人の労働力不足が発生する見通しです。
※引用：パーソル総合研究所×中央大学｜労働市場の未来推計 2035
このように、人手不足の原因の一つが、人口の減少によって起こっています。
2.雇用形態やはたらき方のニーズが多様化している
2021年11月8日に厚生労働省が発表した「令和2年転職者の実態調査の概況」によると、転職者の直前の勤め先の通算勤務期間は「2年以上5年未満」が26.9％と、最も高くなっています。またこの傾向は20〜40代に多くみられる傾向です。
※引用：厚生労働省｜令和2年転職者の実態調査の概況（2021年11月）
20～40代の3人に1人は、2～5年で転職していることが分かります。雇用形態やはたらき方のニーズが多様化し、転職を考える人が増えている傾向にあります。
3.新規の人材獲得が困難になっている
2020年1月に発表された独立行政法人労働政策研究・研修機構の「人手不足等をめぐる現状と働き方に関する調査」では、雇用人員（人手）が不足している理由として「新規の人材獲得が困難になっている」と答えた割合が最多でした。
※引用：独立行政法人労働政策研究・研修機構｜人手不足等をめぐる現状と働き方に関する調査（2020年1月)
2025年4月1日に発表された厚生労働省の「一般職業紹介状況(令和7年2月分)について」によると、令和7年2月の有効求人倍率は1.24倍となっていました。有効求人倍率が高いと、1人の求職者に対して複数の求人がある状態です。そのため売り手市場になりやすく、新規採用が困難になっていることが推測されます。
有効求人倍率など、最新の派遣動向についてこちらでさらに詳しく解説しています。
>>今がわかる！パーソルテンプスタッフがお届けする派遣動向
4.顧客ニーズの多様化にともない業務が複雑化している
高度経済成長期では、大量生産・大量消費でしたが、日本経済の成長とともに、「みんなと同じもの」から「人と違うもの」へとニーズが変化しました。そのため、これまで行われていた所得、職業、学歴などの定量的データだけでは顧客のニーズを捉えにくくなりました。
さらに、これまでのモノを消費して生活を豊かにする消費から、楽しさ・安心安全・健康・他者との共感など、感覚的な欲求や趣味嗜好を満たす消費に変化し、顧客のニーズの多様化が進んでいます。
またIT技術やインターネットの普及により、消費者はリアルだけではなくオンラインで、好きな商品やサービスをいつでも購入できるようになりました。そのため企業は、実店舗だけではなくウェブサイトやアプリなど、さまざまなチャネルから消費者へのアプローチ・顧客対応が求められています。
このように企業は、多様化した顧客ニーズに対し、適切な手段で応える必要があります。一方、業務が複雑化し、人手不足につながりやすくなっています。
人事担当者必見！
お役立ち資料を無料ダウンロード
人事担当者必見！
お役立ち資料を無料ダウンロード
自社で取り組める人手不足の対策5選
どのようにしたら人手不足が解消できるでしょうか。ここでは、自社で取り組める人手不足の対策として以下の5つを紹介します。
具体例を交えながら説明します。
対策1.職場環境の改善
これまでの解説で人手不足の原因の多くは、離職率の高さにあるということが分かりました。そのため、人手不足を根本的に解決するためには、長くはたらき続けられる職場環境が大切です。職場環境の改善で特に意識したい点は「誰もがはたらきやすい環境づくり」です。
「誰もがはたらきやすい環境」とは、はたらき方の選択肢が多いことや、福利厚生が充実していることなどが考えられます。例えばフルタイムだけではなく、時短勤務やフレックスタイム制などの導入などにより、職場環境の改善が可能です。
対策2.DXで業務効率化
DX（デジタルトランスフォーメーション）を推進することで業務を効率化させられます。DX化は導入にコストがかかったり、使いこなすまでに時間と労力がかかったりと、導入してすぐに効果が現れるわけではありません。しかし、適切にDX化ができれば、将来的に業務効率化を実現し、労力や工数が削減できるでしょう。
対策3.求人像を再検討する
パーソル総合研究所と中央大学が共同研究した「労働市場の未来推計 2035」によると、65歳以上の高齢者が希望通りはたらくことができれば、男性で79万人、女性で139万人の労働力が確保できるとされています。
※引用：パーソル総合研究所×中央大学｜労働市場の未来推計 2035
年齢などで採用要件を設けず、本当に自社にとって必要な人材は、どんなスキルを持った人なのかなど、採用要件を見直しましょう。
他にも、ネジ締めなどの力が必要な業務に設備を導入することで、女性や高齢者に任せられる仕事はないか検討したり、業務を細分化して時短勤務でも業務ができるようにしたりするなどの見直しが大切です。
対策4.再雇用を歓迎する
再雇用する社員は自社での業務経験があるため、即戦力としての活躍が期待できます。また企業風土や組織体制、制度、一緒にはたらく社員についても把握しているため、採用後にミスマッチが起こることは少ないでしょう。
退職した社員を再雇用するシステムはアルムナイ採用と呼ばれ、外資系企業では珍しくありません。再雇用受け入れは、人手不足を補う解決策になります。
再雇用の詳細は、以下の記事をご覧ください。
>>【ナレッジコラム】人事の徒労感をゼロにする退職思考 vol.001 採用しても、育てても繰り返す「退職」をどう捉えるか？
対策5.リカレント教育・リスキリング
今はたらいている社員のスキルアップを図るためのリカレント教育やリスキリングも、人手不足への対策方法の一つです。
リカレント教育とは、業務に関連する技術や専門知識を高めるための環境を用意し、社員が学習できるようにすることを指します。また、リスキリングとは、研修などによりあらたなスキルを身に付けることです。
リカレント教育やリスキリングを実施し、社員の業務効率や生産性が高まれば、人手不足による影響を緩和できる可能性があります。
リスキリングの詳細は、以下の記事をご覧ください。
>>リスキリングとは？導入による企業のメリットと注意するポイントを解説
外部企業を活用する人手不足の対策3選
前章では、自社で行える人手不足の対策についてお伝えしました。しかし、この記事を読んでいる方の中には、すでに前章で取り上げた対処法を実施したが、思うような効果が出ずに悩んでいる、という方もいらっしゃるのではないでしょうか。自社で施策を行っても人手不足が解消できない場合は、外部企業の支援を受けるのも一つの方法です。
以下では、外部企業を活用する人手不足の対策を3つご紹介します。
対策6.【人材派遣】必要な時に必要なスキルを持った人材を活用する
人材派遣では、必要なときに必要なスキルを持つ人材を受け入れることができます。人材派遣の活用は、人材確保のコストや工数が軽減するうえ、自社で雇用しないため労務管理の負担などもありません。
「繁忙期に人員補充がしたい」「急な退職や育児休業の不在となる社員がいる」というシーンで活用しましょう。
人材派遣についてはこちらで詳しく解説しています。ご参照ください。
>>人材派遣とは？仕組みやメリット、仕組みや料金、活用時の留意点を解説
対策7.【人材紹介】採用業務の負荷軽減は人材紹介を活用する
人材紹介は企業に求職者を紹介し、採用業務を支援するサービスです。求人票の作成支援から求職者情報の整理、条件交渉まで自社の代わりに行います。
採用活動の負担軽減と効率化が大きなメリットといえます。採用業務の負担は軽減しながら直接雇用する社員人材を採用したい場合にぴったりです。
人材紹介についてはこちらで詳しく解説しています。ご参照ください。
>>【図解で解説】人材紹介のサービス内容と4つのメリットを解説
対策8.【アウトソーシング】自社業務の一部を外部に委託する
アウトソーシングとは、自社の業務の一部を外部に委託することを指します。事務業務を委託する「BPO」や情報システム業務を委託する「ITO」などいくつか種類があり、自社に合った方法を選択できます。
業務の一部を外部の専門企業に委託することで、経営資源の選択と集中や外部企業の知見やノウハウを活かして品質向上につなげられるでしょう。
社内体制が整っていない企業や、人材の採用や管理などの手間を抑えたい企業に最適です。
紹介予定派遣についてはこちらで詳しく解説しています。ご参照ください。
>>紹介予定派遣とは？仕組みやメリット、通常の派遣との違いまで解説
人手不足解消における人材派遣の活用事例
実際に、人手不足解消につながったパーソルテンプスタッフの人材派遣の導入事例をご紹介します。
突発的な繁忙期を“経験アリ”の派遣社員で乗り切る｜食品メーカー 物流部門
ある食品メーカーの物流部門では、自社の商品がテレビ番組で紹介され注文が殺到したことで突発的に大量業務が発生し、10～20名規模の人材が必要となりました。しかし、パート・アルバイト採用では募集・採用に時間がかかることが想定されます。
パーソルテンプスタッフは、判断が必要となる業務に社員が集中できるよう、短期間の人材派遣をご提案。派遣社員は日々発生するデータ入力業務を中心に担当し、業務振り分けを提案しました。
同社はデータ入力業務の経験者で即日就業可能な派遣社員を短期間で活用し、その結果、突発的な繁忙を乗り越えることができました。
データ入力業務を中心とした人材派遣サービスの活用することにより、募集から採用、社員の育成にかかる工数や社員の負担が最小限に抑えられた事例です。
パーソルテンプスタッフでは、短期間の人材派遣をご提案しています。
短期間での人材派遣の活用事例を詳しく知りたい方はこちらをご覧ください。
>>【一般事務】突発的な繁忙対応のための増員
深刻な人手不足の業界
2025年2月21日に公表された帝国データバンクの「人手不足に対する企業の動向調査（2025年1月）」によると、2025年1月時点では情報サービス業や建設業などが深刻な人手不足に直面しています。
引用：帝国データバンク｜人手不足に対する企業の動向調査（2025年1月）
この章では、帝国データバンクの資料をもとに深刻な人手不足の5つの業界について紹介します。
情報サービス業
情報サービス業は、情報処理や情報提供などのITサービスの提供を行う事業です。情報サービス業が人手不足に陥っている理由として、ニーズを満たすスキルを持ったIT人材が少ないことが挙げられます。
また、IT市場が急成長していることも、情報サービス業で人手不足が発生している原因です。数多くの分野の企業がDX化やIT化に取り組むようになった結果、需要に対してIT人材が足りていない状況となっています。
建設業
建設業は、社員の高齢化に加え、若年層の人材が定着しないことも人手不足の原因です。また、若年層の離職率が高い原因は、次のような原因が考えられます。
ただし、外国人や女性の雇用を進めることで、2030年には建設業の人手不足が解消するという試算もあります。
メンテナンス・警備・検査業
メンテナンス・警備・検査業では24時間稼働が求められる現場もあり、早朝勤務や夜勤など労働条件が厳しいことが人手不足の原因です。
また、拘束時間が他の業界と比べて長めであることも、人手不足の原因と考えられます。メンテナンス・警備・検査業の仕事では、現場に直行直帰をするケースが多いため、短時間のシフトだと管理が難しいことが一般的です。その結果、拘束時間が長くなることが人手不足につながっています。
運輸・倉庫業
運輸業・倉庫業は、ECサイトの普及にともなう物流量の増加により、人手が不足しています。
日用品だけでなく食材や薬などもインターネットで買うことができるため、物流業界の必要性は増し続けています。さらに、新型コロナウイルスの影響を受け、巣ごもり需要が発生しました。ECサイトでショッピングする人がさらに増え、既存の人員では足りないほど物流量が増えています。物流業界は、高まり続けるニーズに対し、対応する人手が不足している傾向にあります。
リース・賃貸業
リース・賃貸業とは、器具や設備、不動産などを顧客に対して貸し出す業界です。リース・賃貸業で人手不足が発生する理由として、業界特有の経験や専門的な知識が求められることが挙げられます。
法律や契約などに関する高度なスキルが必要なため、人材の育成や即戦力の確保が難しいことが、リース・賃貸業における人手不足の原因です。
人手不足が企業に与える影響
ここでは人手不足が企業に与える影響について、経営に与える影響と社員に与える影響の2つに分けて解説します。
経営に与える3つの影響
人手不足が経営に与える影響は以下の3つです。
それぞれ詳しく解説します。
労働基準法に抵触するリスクがある
人手不足によって1人当たりの業務負荷が増え、残業や休日出勤が増えると、労働基準法に抵触するリスクが生じます。
人手不足によって労働基準法に抵触する可能性があるケースの例は以下の通りです
これらの状況を防ぐために、業務量に見合った人員や体制整備が必要です。
労働基準法についてはこちらで詳しく解説しています。ご参照ください。
>>労働基準法とは？概要やルールを分かりやすくご紹介
新規採用のコストが増える
人手不足が長期化すると、頻繁に人材募集を行ったり長期的に採用活動を行ったりするため、新規採用のコストが増えやすくなります。採用コストとは、人材を採用するためにかかるコストのことです。
また、採用コストは以下の通り「外部コスト」と「内部コスト」に分けられます。
それぞれのコストを洗い出して、1人採用するためにいくらかかっているのか、費用を確認しましょう。
採用コストについてはこちらで詳しく解説しています。ご参照ください。
>>採用コストとは？相場や削減方法について徹底解説
新規事業への着手や顧客ニーズの対応が困難になる
2022年にパーソル総合研究所が発表した「企業の新規事業開発における組織・人材要因に関する調査」によると、社員数300人以上の大企業の新事業担当者が感じている組織マネジメントの課題は「新規事業開発を担う人材の確保が困難」が最も多いという結果でした。
2024年7月18日に中小企業庁が発表した「中小企業白書（2024年版）」でも、最も優先度が高い経営課題に関する調査では「人材の確保」と答えた割合が最多でした。
社員に与える3つの影響
人手不足が社員に与える影響について、こちらの3つを説明します。
順番に詳しく解説します。
1.職場環境が悪化する
人手不足は、不足しているリソースを補うために社員に負担がかかることが多いため、職場の雰囲気や労働環境が悪化しやすくなります。人手不足によって社員にかかる負担の例として、以下のようなケースがあります。
キャリアプランの不透明化は、将来への不安やキャリアプランを考える時間の不足によって引き起こされやすくなります。
また、人手不足が社員に与える影響は1つだけ発生するわけではなく、複数同時に起こります。場合によっては、心身へ影響が出ることにより休職者や離職者が増え、さらに人手不足が深刻化します。
2.労働意欲が低下する
2019年9月27日に発表された厚生労働省の「令和元年版 労働経済の分析」によると、「人手不足が職場環境に及ぼす影響」について問われた際に、「従業員のはたらきがいや意欲の低下」と答えた社員の割合が約80％という結果でした。
一方、企業は約60％と社員より認識が低いという結果になっていました。人手不足による労働意欲の低下についての認識は労使間でギャップが大きいといえます。
人手不足は、企業側が気づかない間に社員の労働意欲を下げている可能性があります。企業は、社員のストレス緩和と生産性向上のために人手不足解消に向けた取り組みが必要です。
3.能力育成の時間が減る
人手不足によって社員が多忙になることで、社員の学ぶ機会や能力育成時間も減少します。
2018年9月28日に発表された厚生労働省の「平成30年版 労働経済の分析」によると「自己啓発実施の課題」として「仕事が忙しくて自己啓発を行う時間がない」と答えた人の割合が高いことが分かっています。向上心があっても、多すぎる業務量によって学ぶ時間が確保できない状況だと考えられます。
社員が自己啓発をして能力を高めることは、自社の利益にも直結します。社員の成長と事業成長のために、社員の能力育成の時間を確保する必要性があるといえます。
人事担当者必見！
お役立ち資料を無料ダウンロード
人事担当者必見！
お役立ち資料を無料ダウンロード
人手不足の対策に取り組み、よりよい職場環境を作りましょう
今回は人手不足が企業に与える影響や原因、そして対策について解説しました。慢性的な人手不足は採用や教育のコスト増加だけでなく、職場環境の悪化や社員の労働意欲低下を招きかねません。
自社で人手不足の対策を行っても状況が改善しなければ、外部企業の活用を検討してみましょう。人手不足が原因で起こる職場環境の悪循環を解消することで、社員のモチベーションや定着率、生産性の向上が期待できます。
パーソルテンプスタッフは、人手不足に対して貴社の課題に沿ったソリューションを提供しています。人事課題の解決に向けてどの方法がよりよいのか、ご一緒に考えさせていただきます。お困りのことやご相談がありましたら、ぜひお気軽にお問い合わせください。
人材に関するお困りごとはお気軽にご相談ください
- 記事をシェアする
