研究開発・臨床開発
研究開発・
臨床開発業務に幅広く対応
パーソルテンプスタッフに
お任せください
人材に関するお困りごとはお気軽にご相談ください
サービスについて詳しくご紹介

研究開発・臨床開発
製薬・化学業界をはじめ、ものづくりに関わるあらゆる業種の研究開発部門・品質管理部門での業務、大学・公的研究機関での研究支援、製薬企業及びCROでの臨床開発・安全性業務といった、理系(科学)素養が必要な業務に幅広く対応しています。

幅広い業務に対応しています
- 研究開発
- バイオ実験(DNA抽出、RNA抽出、クローニング、タンパク質精製、細胞培養)/ 有機合成 / 理化学試験 / 定量・定性分析(HPLC, GCなど)/ 試作・物性評価 / 微生物試験 など
- 臨床開発
- モニタリング / QC / データマネジメント / 製造販売後調査 / 安全性情報 / 薬事・メディカルライティング / 医薬翻訳 / 文献検索 など
1分でわかる
サービス概要
サービスの特長
研究開発・臨床開発分野における豊富な実績

人材サービス業界の中で、いち早く研究開発・臨床開発分野に特化した事業部を設立し、この分野における実績を築いてきました。
製薬、化学、食品などの業界および研究開発業務に精通している専門担当者が、ご要望に合った人材をご紹介します。
柔軟な支援体制

チーム派遣やアウトソーシングも可能。
実験や分析業務のルーチン業務を受託、もしくはマネジメントできるリーダーを置いたチームで派遣することで、研究部門・品質管理部門の生産性向上をお手伝いします。
無期雇用派遣(正社員型派遣)にも対応

無期雇用派遣(正社員型派遣)で1000名近くの理系専門職人材を正社員として採用しています。派遣期間制限なくサービス提供が可能です。
充実の教育・研修制度

HPLC分析の最新技術について実務を交えながら学ぶ講座や、治験事務として就業するスタッフのスキルアップを目的とした独自の研修制度など、教育・研修制度も充実しています。
プログラム例
- ・HPLC基礎講座
- 最新の分析機器を実際に操作しながら、HPLC分析の最新技術を学べる2日間のプログラム。
- ・Jr.キャリアバード制度
- 製薬業界の臨床開発・安全性情報部門などではたらくための基礎知識を身に付け、キャリアアップを目指すプログラム。
その他、リアルタイムPCR研修、細胞培養研修、医薬翻訳セミナーを実施しています。
さまざまなニーズに
お応えします
- 新しい合成実験業務で、
有機合成の実務経験者を
活用したい - 先天性疾患研究のバイオ実験
業務で、生化学実験経験のある
人材を活用したい - 新薬を発売し繁忙となるため、
安全性情報の処理スタッフを
増員したい - 品質管理部門で社員が
育休を取得するため、
人材派遣で即戦力の
分析技術者を確保したい
サービス事例紹介
パーソルテンプスタッフの人材サービスをご活用いただいたお客様の事例をご紹介します。
パーソルテンプスタッフの強み
スキルだけでなく
企業との相性も加味した
マッチング力
人材ビジネスに携わること半世紀。多くの取引の中で培ってきたマッチング力が当社の強みです。経験やスキルの他、数値化の難しい相性や適性などをしっかり見極め最適な人材をご紹介します。

充実の教育・研修制度
スキルアップ支援として、OAトレーニング講座や自宅で学習できるeラーニング「L-TEMP」などさまざまなチャンネルによる研修を実施。専門スキル講座として、ビジネス英語や貿易事務などの講座も常設しています。

安心のサポート体制
定期的な職場訪問や、ジョブカウンセリングの実施、スタッフ相談窓口の設置などにより、派遣スタッフが本来の能力を発揮し安定就業できるようサポートしています。

このようなスタッフが
活躍しています
活躍しているスタッフに、当社への登録のきっかけや仕事に対する想いをうかがいました。
よくあるご質問
Q.派遣を依頼するときは、どのようなことを伝えればよいですか?
ご要望に適した人材をお探しするため、業務内容や就業環境等について、詳しくお聞かせください。
求めるスキルや経験については、「優先順位」や「業務上で必須」と「あれば尚可」を整理してお伝えいただくと、より的確な人選につながります。
Q.人材派遣はどのような料金形態ですか?
派遣スタッフが就業開始するまで費用は発生しません。
就業開始後は、「時間単価」×「派遣スタッフの実働時間数」の派遣料金が発生します。
契約によって、派遣労働者の通勤関連の費用分などを派遣料金とは別にご請求する場合があります。
なお、時間単価は業務内容によって異なりますので、ご依頼内容に応じてお見積もりします。
Q.派遣スタッフを面接することはできますか?
派遣先が派遣スタッフを選考(履歴書の提出を求めたり、面接を行うなど)することはできません。労働者派遣法において、派遣先は労働者派遣契約の締結に際し、派遣スタッフを選考(特定)することを目的とする行為を行ってはならないと定められています(紹介予定派遣は除きます)。
労働者の選考(誰をどこに派遣すべきかの判断)は雇用元である派遣会社が行います。
なお、派遣スタッフの希望により職場見学を行う場合があります。
職場見学とは
派遣元から紹介された仕事を受けるかどうか判断するため、派遣スタッフ自らの希望で派遣先の事業所を訪問し、就業環境や業務内容の詳細を直接確認する場として「職場見学」を設けることがあります。派遣スタッフ、派遣先、派遣元の三者が同席して行います。
職場見学は面接とは異なります。派遣先企業からの評価や選考の場ではありませんので、派遣先もその趣旨を十分に理解のうえで臨むことが大切です。
Q.派遣が禁止されている業務や職種はありますか?
法律の定めによって、一部の業務について派遣が禁止されています。
禁止業務は下記のとおりです。
- ・港湾運送業務
- ・建設業務
- ・警備業務
- ・病院等における医療関係業務
※「紹介予定派遣」「僻地への派遣」「産前産後休業、育児休業、介護休業の代替派遣」に限って対応可能です。
- ・労使協議等使用者側の当事者として行う業務
- ・弁護士、社会保険労務士などのいわゆる「士」業