通訳・翻訳

通訳・翻訳

通訳、翻訳、翻訳チェック、通訳・翻訳コーディネート業務に対応しています。
専門職ならではの特性が強い職種、創業当初から蓄積した独自のノウハウと最新情報をもとに、ニーズにあわせた人材をご提案します。
英語だけでなく、中国語、韓国語、フランス語、ドイツ語、イタリア語、ポルトガル語、スペイン語、ロシア語など、さまざまな言語に対応可能です。

幅広い業務に対応しています

通訳(役員室付、全部門対応、部門付き、個人付き、社内外会議各種、イベント、アテンドなど各種)/ 翻訳(ビジネス文書、マニュアル類、技術文書、法務文書、一般文書など各種) / 翻訳チェック業務 / 翻訳・通訳コーディネート業務 など

サービスの特長

経験豊富なコーディネーターによる人選

業界でも希少な専門チームとして、創業当初から培ったノウハウと最新情報をもとにご相談にご対応、ニーズにあわせた最適な人材配置をご提案します。

豊富な登録スタッフ

創業から半世紀。圧倒的な登録スタッフ数を背景に、通訳翻訳のスターターからハイスキルな専門スタッフまで、さまざまなスキルの人材をケースにあわせて幅広くご紹介します。

さまざまなニーズに
お応えします

  • 海外工場への技術マニュアルや
    トレーニング資料の翻訳が
    できる人材を活用したい
  • 新規プロジェクト発足に伴い、
    プレゼンテーションや
    商談での通訳、提案資料・
    マニュアル・契約書の翻訳を
    行う人材を活用したい
  • 外国人役員の就任にあたり、
    経営会議、役員会議、顧客挨拶
    などの同時通訳と、会議資料・
    レポート・メール類などの
    翻訳専任スタッフを活用したい
  • 海外支社とのやりとりのため、
    専門用語に対応できる
    通訳人材を活用したい

サービス事例紹介

パーソルテンプスタッフの人材サービスをご活用いただいたお客様の事例をご紹介します。

パーソルテンプスタッフの強み

スキルだけでなく
企業との相性も加味した
マッチング力

人材ビジネスに携わること半世紀。多くの取引の中で培ってきたマッチング力が当社の強みです。経験やスキルの他、数値化の難しい相性や適性などをしっかり見極め最適な人材をご紹介します。

充実の教育・研修制度

スキルアップ支援として、OAトレーニング講座や自宅で学習できるeラーニング「L-TEMP」などさまざまなチャンネルによる研修を実施。専門スキル講座として、ビジネス英語や貿易事務などの講座も常設しています。

安心のサポート体制

定期的な職場訪問や、ジョブカウンセリングの実施、スタッフ相談窓口の設置などにより、派遣スタッフが本来の能力を発揮し安定就業できるようサポートしています。

このようなスタッフが
活躍しています

活躍しているスタッフに、当社への登録のきっかけや仕事に対する想いをうかがいました。

よくあるご質問

Q.派遣を依頼するときは、どのようなことを伝えればよいですか?

A.

ご要望に適した人材をお探しするため、業務内容や就業環境等について、詳しくお聞かせください。
求めるスキルや経験については、「優先順位」や「業務上で必須」と「あれば尚可」を整理してお伝えいただくと、より的確な人選につながります。

Q.人材派遣はどのような料金形態ですか?

A.

派遣スタッフが就業開始するまで費用は発生しません。
就業開始後は、「時間単価」×「派遣スタッフの実働時間数」の派遣料金が発生します。
契約によって、派遣労働者の通勤関連の費用分などを派遣料金とは別にご請求する場合があります。
なお、時間単価は業務内容によって異なりますので、ご依頼内容に応じてお見積もりします。

Q.派遣スタッフを面接することはできますか?

A.

派遣先が派遣スタッフを選考(履歴書の提出を求めたり、面接を行うなど)することはできません。労働者派遣法において、派遣先は労働者派遣契約の締結に際し、派遣スタッフを選考(特定)することを目的とする行為を行ってはならないと定められています(紹介予定派遣は除きます)。
労働者の選考(誰をどこに派遣すべきかの判断)は雇用元である派遣会社が行います。
なお、派遣スタッフの希望により職場見学を行う場合があります。

職場見学とは

派遣元から紹介された仕事を受けるかどうか判断するため、派遣スタッフ自らの希望で派遣先の事業所を訪問し、就業環境や業務内容の詳細を直接確認する場として「職場見学」を設けることがあります。派遣スタッフ、派遣先、派遣元の三者が同席して行います。
職場見学は面接とは異なります。派遣先企業からの評価や選考の場ではありませんので、派遣先もその趣旨を十分に理解のうえで臨むことが大切です。

Q.派遣が禁止されている業務や職種はありますか?

A.

法律の定めによって、一部の業務について派遣が禁止されています。
禁止業務は下記のとおりです。

  • ・港湾運送業務
  • ・建設業務
  • ・警備業務
  • ・病院等における医療関係業務

     ※「紹介予定派遣」「僻地への派遣」「産前産後休業、育児休業、介護休業の代替派遣」に限って対応可能です。

  • ・労使協議等使用者側の当事者として行う業務
  • ・弁護士、社会保険労務士などのいわゆる「士」業