【図解で解説】人材紹介のサービス内容と4つのメリットを解説

人材紹介とは企業と求職者をマッチングするサービスのこと

人材紹介とは、職業紹介事業の許可を有する事業者が人材を探している求人企業に求職者をマッチングし、採用支援を行うサービスです。人材紹介は、下記の図のように求人企業と求職者が雇用契約を結びます。人材紹介会社は、求人企業の採用要件に沿った求職者を探し出して、紹介とあっせんを行います。

また、人材紹介は、人材を採用したい企業の支援を行うために、採用に関わるさまざまな業務を代行します。例えば、求人票の作成支援、採用条件にあった求職者情報の整理、条件交渉、面接日程の調整、応募者への合否連絡やフォローなどを求人企業に代わって行います。

人材紹介のサービスの種類

人材紹介のサービスには「一般紹介・登録型」と「サーチ型」の2種類があります。サービスの種類によって、人材の探し方や人材紹介会社から求職者へのアプローチの方法が異なります。

この章ではそれぞれの特徴についてご紹介します。

一般紹介・登録型

「一般紹介・登録型」は、あらかじめ人材紹介会社に登録されている求職者の中から自社の要件にあった人材を提案します。一般的な人材紹介の種類で、実務層〜ミドル層の採用に適しています。一般紹介・登録型の中には、業界や業種問わず幅広い求人を総合的に取り扱う会社と、ある特定の業界や業種のみに特化した求人を専門的に取り扱う会社があります。

総合タイプは、幅広い人材の中から検討したい場合や、さまざまなスキルを持つ人材を採用したい場合に適しています。専門タイプは、IT人材を採用したい、自社の業界での経験がある人材を採用したいなど、ピンポイントで人材を採用したい場合に適しています。

サーチ型

サーチ型は、自社の求人に合う人材を幅広い手段で探す方法です。人材紹介会社に登録されている求職者だけではなくSNS、他社の人材データベースなど、さまざまなネットワークを活用するため、転職潜在層にもアプローチできます。

サーチ型は、ヘッドハンティングやスカウトともいわれ、ミドル層以上やマネジメント人材の採用に適しています。

<人材紹介の種類>

再就職支援

また、人材紹介というサービスの中に、再就職支援を含むこともあるので、参考までにご紹介します。再就職支援は、事業規模の縮小などで雇用を継続することが難しくなった企業の社員の再就職をサポートするものです。登録型やサーチ型とは違い、社員を守る目的で活用されます。

再就職に向けてのカウンセリングや研修を行い、それぞれの希望やスキルに合わせた再就職先の紹介、または受け入れ企業の開拓を行います。場合によっては、雇用だけでなく出向の仲介を行うこともあります。

再就職支援サービスの活用をご検討の方は、ぜひパーソルキャリアコンサルティングにご相談ください。

▼再就職支援サービス

再就職支援サービス
求職者お一人おひとりの人生を尊重

人材紹介を活用する4つのメリット

人材紹介のサービス内容や種類は分かったものの、人材紹介が自社に与えるメリットはどのようなものがあるのか知りたい方も多いと思います。

人材紹介を活用する具体的なメリットは、以下の通りです。

1. 採用活動の負担軽減・効率化
2. 採用コストが明確になる
3. 非公開で採用活動ができる
4. 自社の魅力を伝えやすい

一つずつ詳しく説明していきます。

採用活動の負担軽減・効率化

人材紹介を活用することで、求人票の作成支援や応募者への対応、採用条件にあった求職者情報の整理などの業務を自社に代わって人材紹介会社が行います。採用活動の業務負担が軽減されるとともに、効率よく精度の高い採用活動ができます。

採用コストが明確になる

自社で採用活動を行う場合は、1人あたりの採用コストの算出が難しい構造になっています。その主な原因は次の2つです。

1. 求人広告費をかけても希望要件に沿った人材が採用できるとは限らない
2. 採用に関する諸経費の支払いタイミングと採用のタイミングにタイムラグが生じる

人材紹介の場合は、採用が決定したタイミングで費用が発生するため、1人あたりの採用コストが明確になります。採用に必要な費用が明確化されることで、費用対効果を踏まえた採用計画の立案などが可能となります。

非公開で採用活動ができる

人材紹介は、非公開で求人を出すことが可能です。非公開での採用活動は、新規事業の立ち上げメンバーを募集する場合や、退職社員がいることを社内に公開していないタイミングで人材を採用したい、などのように、社内に対して非公開で採用活動を行う場合にも適しています。

また、求人を公開すると職種や時期によっては応募者が殺到する場合があるため、採用業務の負荷を軽減させたい場合も非公開で求人を出すケースがあります。

自社の魅力を伝えやすい

人材紹介は、人材紹介会社が自社と求職者の間に入り、求人票には書かれていない自社の魅力を求職者に伝えてくれます。そのため、自社HPや求人広告だけではアプローチできなかった層に、求人情報や自社の魅力を届けることが可能です。

人材紹介と他の方法との違い

人材紹介の利用を検討しているものの、採用方法はさまざまで、一つずつ比較するのは大変だ、と思っている方も多いのではないでしょうか。

この章では、人材紹介と下記の手法をわかりやすく比較します。

• 人材派遣
• 紹介予定派遣
• ハローワーク
• 求人広告
• 自社HP

【人材派遣】
人材派遣は、人材派遣会社と労働者派遣契約を結び、自社が必要とするスキルを持つ派遣スタッフを必要な期間受け入れる方法です。

【紹介予定派遣】
紹介予定派遣は、人材派遣会社と労働者派遣契約を結び、直接雇用へ切り替えることを前提に最長6ヶ月間、派遣スタッフを受け入れる方法です。

【ハローワーク、求人広告、自社HP】
ハローワーク、求人広告、自社HPはそれぞれの媒体に求人を掲載し、各媒体経由で応募があった求職者に対して、書類審査や面接などを行う採用方法です。

それぞれのメリットと留意点を、以下表にまとめました。

方法によって特徴や活用方法が異なるため、メリットと留意点を理解した上で自社にはどの方法が適しているか検討してみてください。

人材採用までの流れと料金体系

人材紹介をはじめて利用する場合は、人材採用するまでの流れや料金について、イメージがつきにくい方もいると思います。

この章では、人材募集から採用までの流れや人材紹介会社への料金が発生するタイミング、紹介料の目安について解説します。

人材募集から採用までの流れ

採用活動から人材採用までの一般的な流れは、以下のフローの通りです。

人材紹介を活用する場合、自社で募集要項を考え、人材紹介会社に依頼します。人材紹介会社が募集または要件に合う人材を探し、紹介を受けます。紹介を受けた求職者に対して書類選考や面接を行い、採用可否を判断します。求職者の入社が決まれば、自社で入社に向けた準備を行います。人材紹介会社への紹介料の発生は、求職者の入社時となるのが一般的です。

人材紹介を活用する場合の自社が行う採用業務は、「求人依頼」「選考（書類審査や面接）」「採用通知・内定」「入社手続き」の4つです。人材紹介会社は「採用要件ヒアリング」「採用候補者の人選・紹介」「選考日程調整」「求職者への合否連絡」「条件交渉」など、採用業務全般を自社に代わって行います。

一般紹介・登録型の場合は、最短数週間で採用まで進められるケースもあります。サーチ型の場合は、一般的に採用までに数ヶ月要することもあります。人材紹介を利用する際は、採用までにかかる期間を認識し募集をかけるタイミングを調整するとよいでしょう。

募集要項を考える

募集要項に記載すべき項目として、主に以下があります。

• 募集職種
• 業務内容
• 給与、賞与、諸手当
• 福利厚生
• 勤務地
• 勤務時間
• 休日休暇

募集要項には、求職者に業務内容や条件を伝える目的もあります。わかりやすい内容にすることで、ミスマッチの防止にもつながるでしょう。

まず人材紹介会社の担当者と打ち合わせを行います。担当者がヒアリングする内容は、求人発生の背景や求める人物像、必要なスキルなどです。求人票の作成などに大きく影響する部分のため、詳細に要望を伝えることが大事です。

募集

人材紹介会社の担当者はヒアリングをもとに求人票を作成し、募集を開始します。打ち合わせを経て、人材紹介会社からマッチング精度の高い人材が選出されます。人材紹介サービスに登録している求職者の中から企業が求める理想に近い人材を人材紹介会社が探し、企業にご紹介します。

書類選考

人材紹介会社から履歴書や職務経歴書が提出されるので、書類選考を始めます。求める経験・人物像に合っているかを確認し、面接日程の調整を人材紹介会社に依頼しましょう。

面接

書類選考を通過した求職者に対し、自社で面接を行います。面接の日程調整は人材紹介会社で実施するケースが多いです。企業によっては複数回面接を実施したり、社長・役員面接などを行うこともあります。

選考

面接の結果についてはなるべく早く合否を決め、所感とともに人材紹介会社にフィードバックしましょう。紹介された人材が採用に至らなかった場合、人材紹介会社から次の求職者が紹介されます。採用を見送った理由などをフィードバックすることで、マッチング精度の向上が期待できます。

また、採用・不採用など一切の連絡は人材紹介会社が代行します。そのため、採用担当者は人材を選考することに注力できます。

採用

面接の結果、採用が確定したら人材紹介会社に採用の通知を行います。内定を出す場合も、人材紹介会社経由で求職者に伝えます。自社で行うのは、採用通知書の作成と送付だけです。

人材紹介の料金体系

基本的に人材紹介の料金体系は「成功報酬型」です。そのため、人材紹介会社から紹介された人材を採用した場合にのみ費用が発生します。紹介してもらったものの採用に至らなかった場合は、費用は発生しません。

紹介料の目安は、採用した人材の初年度の理論年収（想定年収）に手数料率をかけて算出されます。紹介手数料率は35％ほどが相場です。採用難易度の高い業界や人材の場合は35％以上に設定される場合がありますが、契約内容によっては25～30％に設定されることもあります。

理論年収とは、給与12ヶ月分と賞与・手当などを合計した1年間の収入相当の金額を指し、想定年収とも呼ばれます。紹介を受けて採用した人材が早期退職した場合は、定めた契約に基づいて返金額を算出し返金されます。

人材紹介の適した利用シーン

人材紹介の利用シーンはこちらの2例について説明します。

1. スペシャリストの採用
2. マネジメント層の採用

自社での採用が難航しやすいケースは人材紹介の活用が適切です。

スペシャリストの採用

特定の業種や業界、職種などに特化した専門性を持つスペシャリストを自社で直接雇用し、長期で活躍してほしい場合は、人材紹介を利用するとよいでしょう。

スペシャリストは転職市場でも人数が限られているため、難易度が高く、求職者を集めるのに時間がかかります。近年では、スキルや年収などの一定条件以上の人材が登録する転職サイトが登場しており、そういったデータベースを保有する人材紹介会社に依頼する方が効果的に採用活動を行える場合があります。

マネジメント層の採用

マネジメントができる人材は、事業成長を中長期で考え、その企業に長期で在籍することが求められたり、自ら計画や戦略を立案しチームや部署を牽引したりすることが求められます。そのため、マネジメント層の人材を確保したい場合は、人材紹介が適しています。

「数十人が在籍するチームをマネジメントしていた」「3年以上のマネジメント経験がある」など、希望に沿った経験を保有している人材が見つけやすくなります。自社採用の場合は、要件を細かく定め過ぎると候補者が見つかりにくくなることも少なくありません。

マネジメント層の採用を強化したい際は人材紹介の活用をご検討ください。

人材紹介を活用する際に気をつけたい点

人材紹介を活用する際に気をつけたい点はこちらの3つです。

1. 自社で採用活動を行うより高額になる可能性がある
2. 採用活動の情報が共有されないと採用ノウハウは蓄積されづらい
3. 大規模採用には向いていない

自社で採用活動を行うより高額になる可能性がある

人材紹介を活用した場合、採用にかかる労力が軽減され採用までの期間も短くなる反面、1人当たりの採用コストが、自社採用より高くなりやすい傾向にあります。

採用にかけられる労力やコストなど、全体のバランスを見ながら活用するとよいでしょう。

採用活動の情報が共有されないと採用ノウハウは蓄積されづらい

人材紹介は人材紹介会社が採用業務を代行してくれるため、採用業務の負荷軽減につながりますが、自社で採用業務を行うよりも求職者との関わりが少なくなるため、求職者の反応が見えづらくなります。

求職者の直近の動向や、面談前後の反応、採用が成功した要因または失敗した要因は何かなど、採用に関するノウハウが蓄積されづらいという側面があります。そのため、人材紹介会社から採用活動で得た知見をフィードバックしてもらいましょう。

大規模採用には向いていない

人材紹介は、自社の要件に合う人材を紹介するため、選定がとても丁寧です。質の高いマッチングサービスである反面、一度に多くの人材を採用したい場合にはあまり適していません。

人材紹介を利用する場合は、採用したい人数を明確にし、人材紹介を利用すべきか検討するとよいでしょう。

人材紹介会社を選ぶ際のポイント

数多い人材紹介会社の中から自社に合った人材紹介会社を見つけるためには、「人材紹介会社を選ぶときのポイント」を知ることが重要です。ここでは、人材紹介会社を選ぶときに役立つ4つのポイントをご紹介します。

登録者の情報や人数、過去の紹介実績

人材紹介会社を選ぶときは、登録している人材の情報や過去の紹介実績が選考基準の一つになります。まずは、人材紹介会社が持つデータベースの規模や実績をチェックしましょう。登録者数が多いということは、アプローチができる人数が増えるのでマッチングの確率は高くなります。

ただ、登録者数が多いに越したことはありませんが、どのような登録者層が多いのか比較検討することも重要です。「どのような経験を持った人材がいるのか」「自社の条件に合った人材が多く存在しているか」といった点は、特に重要なポイントです。

紹介手数料

人材紹介は紹介された人材を採用した場合にのみ費用が発生します。紹介してもらったものの採用に至らなかった場合は費用が発生しません。
紹介料の目安は、採用した人材の初年度の理論年収（想定年収）に手数料率をかけて算出されます。手数料率は35％ほどが相場です。採用難易度の高い業界や人材の場合は35％以上に設定される場合がありますが、契約内容によっては25～30％に設定されることもあります。

理論年収とは、給与12か月分と賞与・手当などを合計した1年間の収入相当の金額を指し、想定年収とも呼ばれます。紹介を受けて採用した人材が早期退職した場合は、定めた契約にもとづいて返金額を算出し返金されます。

成功事例の有無

過去の成功事例も重要なポイントです。自社の課題に近しい事例・実績などを確認してみましょう。また、自社と同業種の企業が利用した実績や成功事例を確認することもおすすめです。

業界や職種、転職市場への理解度

自社の業種に対する知見があるかを確認することは重要です。その人材紹介会社の得意分野に依頼することで、より希望に沿った自社に合う人材を紹介してもらえる可能性が高まります。

業界特化型の人材紹介会社は、その業界特有の慣習に精通しています。例えば、エンジニアの案件紹介に関する求人が多く占める人材紹介会社は、エンジニア以外の職種の採用には向いていません。自社に合った人材紹介会社を検討することが大事です。

また、人材紹介会社を通じて専門性が高い職種の人材を採用する場合、業界や転職市場への理解度が特に重要になってきます。人材紹介会社を選ぶ場合には、こうした点に理解があるかもチェックするとよいでしょう。

人材紹介に関するよくあるご質問

人材紹介についてさらに理解を深めるために、人材紹介に関するよくあるご質問とその回答をご紹介します。

Q.人材紹介は相談のみでも費用がかかりますか？

A.基本的に人材紹介サービスは成功報酬で設定されているため、相談のみであれば、費用は発生しません。

Q. 紹介された方が早期退職した場合はどうなりますか？

A.紹介された人材が自己都合で早期退職した場合、支払った紹介手数料に見合う仕事をしてもらえなかったという損失が発生します。このようなケースでは企業側に過失がないため、人材紹介会社に支払った紹介手数料が返金の対象になります。

返金規定は人材紹介会社によってさまざまですが、多くの人材紹介会社は補償期間を「3ヶ月（90日間）」に定めた上で「1ヶ月（30日）以内の退職」と「1〜3ヶ月以内の退職」に分けて返金額のパーセンテージを調整しています。

注意点は、返金の対象になるのは自己都合の退職に限られることです。企業の業績悪化や解雇などによる会社都合の退職では支払われません。

Q. 人材紹介では非公開での採用を行えますか？

A.非公開での採用も行えます。非公開で求人を出す理由としては、主に以下が挙げられます。

• 新規事業の立ち上げを競合他社に知られたくない
• 応募者の殺到を避け、採用業務の負荷を軽減したい
• 社内に対して非公開で採用活動を行いたい

人材紹介の活用で採用業務の効率化につなげよう

人材紹介は、自社と求職者をマッチングさせるサービスです。自社と求職者を仲介する人材紹介会社は、自社の求人内容に沿った求職者を人選し提案してくれます。

人材紹介会社は求職者の人選・提案だけではなく、求職者との選考日程の調整や合否の連絡、条件交渉まで行います。そのため、自社の採用活動が効率的になり社員の負担軽減につなげられます。

人材紹介は、自社での採用が難航しやすいスペシャリストやマネジメント人材の採用に適しています。実務層やミドル層の人材を採用したい場合は「一般紹介・登録型」、ミドル層以上やマネジメント層を採用したい場合は「サーチ型」を活用するなど、自社の求める人材に合わせて使い分けるとよいでしょう。

人材紹介は、自社だけで採用を行うよりも、求める人材に出会いやすいため上手くサービスを活用し事業活動に活かしてください。