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(情報掲載日:2016年8月16日)

いまを勝ち抜く人間力

生活習慣病にならないための基礎知識

vol.55

近年、生活習慣病の若年化が問題になっています。中高年以外でも注意が必要な病気となりつつある生活習慣病ですが、日頃から食事や運動などに気を付けた生活を送れば、充分に予防可能とも言われています。健康な身体はビジネスパーソンにとって大切な資産です。自分のパフォーマンスを存分に発揮するためにも、生活習慣病対策を意識して日常生活を一度見直してみませんか。

生活習慣病の実態を知る

●生活習慣病の特徴

生活習慣病は、もともと「成人病」と呼ばれていました。ところが、食生活や運動、睡眠、喫煙、飲酒、ストレスなどの生活習慣の蓄積が原因となり発症することが判明し、1996年に生活習慣病に改称されました。生活習慣病とは総称で、代表的なものは高血圧性疾患・糖尿病・脂質異常症・内臓脂肪型肥満です。

その特徴としてまず挙げられるのは、「自覚症状がないまま徐々に進行する」ということです。不調に気付いた時にはすでに進行しているケースが少なくありません。そのため、治療にも時間がかかってしまいます。

もう一つの特徴は、「他の疾病の発症や進行といった合併症を起こしやすい」ことです。よく耳にするメタボリックシンドロームとは、内臓脂肪型肥満をきっかけに、高血圧性疾患、糖尿病、脂質異常症の合併症を起こしやすい状態を指します。心筋梗塞や脳卒中を発症するリスクも高くなるため、注意が必要です。健康診断での腹囲測定(40歳未満など検査省略のケースあり)は、その対策として検査項目に新たに加えられたものです。


●データに見る現状

厚生労働省が3年に一度実施している「患者数調査」(継続的に医療を受けている人数)によると、高血圧性疾患も糖尿病も脂質異常症も患者数が増えており、中でも糖尿病の患者数は2014年に過去最高となりました。また、同省による「特定健康診査・特定保健指導に関するデータ」で3年間の推移を見ると、メタボリックシンドロームの該当者数、予備群者数がともに増加しているという好ましくない数字が示されています。

代表的な生活習慣病の総患者数
代表的な生活習慣病の総患者数
 (厚生労働省「患者数調査」より※1)

メタボリックシンドロームの該当者・予備群者数
メタボリックシンドロームの該当者・予備群者数
 (厚生労働省「特定健康診査・特定保健指導に関するデータ」より※2)

さらに、生活習慣病リスクを高める量の飲酒をしている者の割合は男性15.8%、女性8.8%、糖尿病が強く疑われる者の割合は、男性15.5%、女性9.8%というデータもあります(※3)。これらのデータからは、発症はしていなくとも生活習慣病の注意が必要な人が、男性は6人に1人ほど、女性は約10人に1人ほどいるという実態がわかります。

※1:厚生労働省「患者数調査」より「主な傷病の総患者数」を加工して作成
http://www.mhlw.go.jp/toukei/list/10-20-kekka_gaiyou.html

※2:厚生労働省「特定健康診査・特定保健指導に関するデータ」を加工して作成
http://www.mhlw.go.jp/bunya/shakaihosho/iryouseido01/info02a-2.html

※3:厚生労働省「平成26年国民健康・栄養調査」
http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000106405.html

国や企業による生活習慣病への取り組み

●国による予防運動

国も、生活習慣の改善を中心にした予防策に重点を置いた対策を推進しています。「健康日本21(21世紀における国民健康づくり運動)」は、国が主導し実施している生活習慣病予防運動です。予防と同時に、介護なしで自立した生活ができるよう健康寿命を延ばすことなどを目標としています。現在は、2013年度から10年間の「健康日本21」の第二次期間に入っており、「生活習慣病の発症予防と重症化予防の徹底」「食生活、運動、休養、喫煙、飲酒及び歯・口腔の健康に関する生活習慣及び社会環境の改善」といった基本方針が掲げられています。

2016年6月には、「健康・医療戦略」の一つとしてデータヘルス計画が打ち出されました。これは、個人のレセプト情報(診療や調剤内容の明細)と特定健診などの情報を集めて一体化させたデータを元に、保健事業計画への活用を促すものです。事業主(企業)と医療保険者(健保組合や国保組合)との連携による効果が期待されています。

●企業や自治体の活動

従業員の健康に対する企業の取り組みは、「健康経営」(注1)という概念にも則したものです。これは、企業にとって従業員は重要な経営資源であり持続的成長に不可欠である、という1980年代にアメリカで生まれた考えで、日本の企業や自治体でも数年前から実践が進んでいます。

例えば、企業による万歩計データのポイント化、従業員食堂のメニューへのカロリーや脂質量表示、健康診断の自分の数値が相対的に分かる指標追加、自治体によるウォーキングイベント開催、健康講座などによる情報発信、といったさまざまなしくみや制度が見られ、健康面への実際の効果も確認されています。

いっぽう、生活習慣病予防を目的に2008年に開始された特定健診の健康保険組合の受診率は71.8%です(※4)。特定健診の対象となる40歳以上の受診意識をまだまだ高める必要があることが分かります。

注1:「健康経営」はNPO法人健康経営研究会の登録商標です。

※4:厚生労働省「平成25年度特定健診・特定保健指導の実施状況」
http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000095068.html

食事や運動で生活習慣病を予防する

●食事面のポイント

「健康日本21」では、生活習慣病の発症と進行に深く関わる要素として、食生活や運動を挙げています。

食事面で基本としたいのは、魚中心の日本食です。主食・主菜・副菜が揃い栄養バランスの取れた食事を3食きちんと腹八分で摂ることが好ましいとされています。日本食は、総じてコレステロールが低く、動物性脂肪の低い魚料理や栄養価の高い大豆食品が多いことが、生活習慣病の予防に良いと言われています。ただし、塩分控えめを心掛けることが大切です。 その他、注意したいポイントは次の通りです。

食事面のポイント
食事面のポイント


●運動面のポイント

運動面では、こまめに体を動かすように心掛けることが基本になります。運動は、血流量や筋肉量を増やし、体脂肪や血糖値も改善させます。毎日習慣的にジョギングやジム通いをするのは容易ではありませんから、日常の行動を少しずつ変えて、より体を使う動きをするような意識の積み重ねが大切です。

運動には、ストレス解消や免疫力アップの効果もあり、同じ効果は睡眠でも得られます。生活習慣病予防のためには、規則正しい睡眠時間もできるだけ確保しましょう。 その他、注意したいポイントは次の通りです。

運動面のポイント
運動面のポイント

今は健康なつもりでも、注意しておくにこしたことはありません。現在の自分の食事内容や運動状況を振り返ってみて、少しでも気になる点があればすぐにでも見直しましょう。自分の体を大切にすることは、充実したワーク・ライフ・バランスにも繋がります。

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