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人材マネジメントライブラリ

VOL.38

「フリーアドレス」で社内活性化

職場で個別の机を持たないフリーアドレス。その狙いは当初コスト削減でしたが、その後は、組織におけるコミュニケーションの活性化、創造性の育成へと展開しています。IT環境の進化により、導入もより容易になっています。その仕組みと狙い、導入事例、今後の方向性についてご紹介します。


VOL.37

いま企業に求められる福利厚生

現在は、社会保険料の増額で企業負担も増え、企業が任意に行う社員向け福利厚生である「法定外福利費」が抑制される状況にあります。しかし、少ない予算の中で、ワークライフバランスの実現や育児・介護などの支援、他社との差別化といった役割が求められつつあることも事実です。福利厚生の現状と新たな動きについてご紹介します。


VOL.36

部下のモチベーションを上げる叱り方とは

かつては上司が部下を叱る場面は決して珍しいものではなかったかもしれません。しかし、「ほめて育てる」ことが注目される現在、叱ることをためらう場合もあるのではないでしょうか。部下はほめて育てるだけではなく、時に叱ることも必要です。部下のモチベーションを上げる叱り方についてご紹介します。


VOL.35

同性間セクシュアルハラスメントを防ぐ

男女雇用機会均等法施行規則のセクハラ指針が改正され、職場におけるセクハラには同性に対するものも含まれることが明示されました。「まだ結婚しないの?」といった同性からの言葉も、状況によってはセクハラと見なされるため、注意が必要です。会社が講ずべき予防策をご紹介します。


VOL.34

「売り手市場」の中での内定者対応

景気回復を受けて新卒採用は「売り手市場」となり、学生1人平均2社内定とも言われています。そのような状況の中で内定辞退を防ぐための新たな対策や、高い効果をねらえる入社前教育のあり方についてご紹介します。


VOL.33

過労死防止法の目的と企業に求められる予防強化

過労死防止法が2014年6月20日に成立しました。過労死という言葉が初めて書き込まれた法律であり、企業は国や地方公共団体と密接な連携のもとで過労死防止のための対策を行わなければならないとしています。法律の目的と成立の背景、過労死の現状と、今後さらに企業に求められる予防強化策についてご紹介します。


VOL.32

災害対応力を高める教育

東日本大震災をきっかけとして事業継続計画(BCP)を策定する企業が増えていますが、どんなに精緻な計画を練っても、その通りに実施できるとは限りません。トラブルを具体的にシミュレーションした教育・訓練を通じて実効性をいかに確保するかが重要です。災害対応力を高めるための教育のポイントについてご紹介します。


VOL.31

長期休暇のメリットとは

欧米先進国では2週間以上の長期休暇が当たり前になっており、併せてキャリアの節目に取得する数ヶ月〜1年以上の長期休暇であるサバティカル休暇も広がっています。日本企業の中にも、欧米の例にならって長期休暇を採り入れる例が出てきました。長期休暇を導入するメリットと、日本における長期休暇の導入状況についてご紹介します。


VOL.30

大学生のインターンシップ を活用するには

大学3年生の夏休みなどに職場体験をするインターンシップが定着してきました。インターンシップの現状、企業にとってのメリット、実施する際の留意点についてご紹介します。


VOL.29

朝型勤務で生産性向上を図る

日の出の時刻が早くなる夏季には、1時間ほど時計の針を早めて活動するサマータイム制が話題になります。中にはサマータイム制をきっかけに朝型勤務のメリットを見出し、就業規則を変えて通年で8時始業にする例や、夜間の残業を禁止する代わりに早朝勤務を割増賃金とする例も出てきました。朝型勤務のメリットと導入の事例についてご紹介します。

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