研究職とはどんな仕事？知っておくべき3つの違い

理系の方の多くが目指す研究職ですが、一口に研究職と言っても基礎研究と応用研究では研究の目的も活躍の場も異なります。
それぞれの特徴を整理してみましょう。

基礎研究と応用研究

研究には、大きく分けて基礎研究と応用研究があります。基礎研究は、特別な用途に関係なく未知の物質や未開拓の原理を発見・解明するのに対し、応用研究は、基礎研究で解明された研究結果を活かして、それをどのように実用化していくのかを研究するものです。また、開発研究と言って、基礎研究、応用研究、および実際の経験から得た知識を利用し、新しい材料、装置、製品、システム、工程等の導入または改良を行うことも、研究職の仕事になります。（文部科学省民間企業の研究活動に関する調査-用語定義より）

大学と企業の研究の違い

大学や研究機関（いわゆるアカデミア）と企業の研究職では力を入れる研究が異なります。大学や研究機関では、主に基礎研究を行っています。長い年月をかけてもなかなか成果が見えにくいテーマが多いため、アカデミアで研究を続けるには相当の決意と力量が必要となりますが、実用化できるかどうかよりも、科学者の純粋に「知りたい」という動機で研究がしやすい環境であると言えますし、そのような中からノーベル賞を受賞するような偉大な研究成果が生まれていることも事実です。一方、企業では、市場のニーズに合った製品やサービスを世に送り出すことを目的とした研究が主力となるため、応用研究に力を入れる傾向が強いです。そのため、商品化できない、または利益につながらないと判断された研究は突然中止となるなど、実用性、コスト意識、納期については、どうしてもアカデミアよりもシビアになります。それでも、自分が研究に携わったテーマが実際の製品となって世の中に出る機会は多く、研究成果を目に見える形で実感しやすいのは、企業研究職の醍醐味と言えるでしょう。

研究者と研究職

日本で研究に従事している人数はおよそ83-86万人。そのうち、6割弱が企業での就業、残り4割が大学や公的機関、非営利団体で研究を行っています。女性研究者の割合も徐々に増えています。研究者のほか、研究をサポートする研究補助者、技能者、研究に関わる事務職を加えると、研究関係に従事する従業員者数は、100万人超となっています。（平成23年〜27年。最新の情報は総務省統計局科学技術研究調査等をご参照ください）
「研究者」は、政府の定義では、「大学卒と同等以上の知識を有するもので、ある特定の研究テーマを持って研究を行っている者」のことですが、求人情報などでよく見かける「研究職」は、研究補助者を含む、広く研究活動に携わる仕事、という意味で用いられていることが多いです。

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